転職を考える時、応募する会社を選ぶうえで、気になること、
もちろん社風とか、待遇とか...etc 人それぞれ求めることは違うでしょうが、
「【ブラック企業】ではないか?!」は、誰でも気になるところですよね。
応募する前に見抜くポイントを教えちゃいます。
目次
会社の四季報(しきほう)を要チェック!
四季報とは、一般的には日本である分野に関する新しい情報・資料などを掲載して1年に4回、
つまり季節ごとに刊行される出版物のことを言います。
中でも東洋経済新報社の「会社四季報」・「就職四季報」は、ぜひ活用してもらいたいです。
会社四季報では、この数字を見よう!
会社のプロフィール
誰でもまず見るところではないかと思います。
会社四季報には見開き2ページに4社分のデータが掲載されていますが、
各社の欄の右端に社名とプロフィールが記載されています。
【設立年】や【上場年】、【特色】が説明されていますので、
その企業の事業の姿が凝縮して説明されていて、ここは「必読」です。
企業業績
転職先を選ぶのにわざわざ潰れそうな会社を選んだりしないですよね。
企業業績には、売上高、営業利益、経常利益、純利益、1株利益、配当が過去5期分、
そして先の予想が具体的な数字でズラリと記載されます。
また、会社四季報では未来2期分の予想が発表されます。
「予」とついている数字が予想です。
「会」とついているのは、その企業による業績予想ですので、
東洋経済新報社の見解と、会社の見解を比べてみるのも面白いと思います。
財務指標
ここでは、その会社が健全かどうかがわかります。
総資産、負債、自己資産などといった資産面の情報、
それをもとにした財務指標が載っています。
少し難しい話になりますが、
財務指標の代表格は「ROE(株主資本利益率)」と「ROA(総資本利益率)」です。
株主から預かったお金をどれくらいの利回りで運用できているかという数字です。
ROEが高いほど、効率的な運用ができているということになります。
一般的には10~20%程度であれば優良企業とも言われます。
これは負債も含めた、その会社のすべての資産を
どれだけの効率で運用できているかという指標です。
こちらは、5%あたりが優良企業の目安となります。
就活者の味方「就職四季報」
就職四季報には、採用実績、有休取得状況、採用実績校、業績、残業時間など、
その会社の実情を知るための情報が載っています。
開示率とNA
NAとは、NoAnswerの略です。
つまり会社が情報を開示しないという意味になります。
良い数値ならば、会社としても出したほうが得ですので、
一般的にNAは数値が高い会社はいかがなものかと。
全項目に対する回答(NA以外)の割合を開示度として、相対評価で表しています。
採用数
企業が採用を控えていては採用されません。
一定以上の採用数があるのは大前提、
文理別、男女別、院卒・大卒別などで採用傾向を見てみましょう。
従業員数に比べて採用が多すぎる場合、大量離職の可能性があり、要注意です。
離職率と離職者数
最後に大事なポイントです。
離職率が高いからといってすべてがいわゆる「ブラック企業」というわけではありませんが、
やはり<働きやすさ>を見るには、ここは見逃してはいけないポイントだと思います。
離職率についての補足
離職率の計算方法
つまり計算する期間をいつに定めるのか、対象者を誰にするかで離職率は変わります。
一般的には、年度初めからの1年間で離職率を計算することが多いです。
離職率の高い業界・低い業界
厚生労働省の「雇用動向調査結果」によると、離職率が高い業界・低い業界は次のとおり。
離職率が高い業界トップ3
- 宿泊業・飲食サービス業
- 生活関連サービス業・娯楽業
- サービス業(他に分類されないもの)
離職率が高くなってしまうんでしょうね。
離職率が低い業界トップ3
- 電気・ガス・熱供給・水道業
- 建設業
- 複合サービス事業
社員の平均的な勤続年数がわかる『平均勤続年数』
平均勤続年数が長いほど、長くその会社に勤めている人数が多く、
逆に短ければ長くその会社に勤めている人は少なめということがわかる数字です。
ただし、長ければ良いとも言えません。
たとえば事業拡大によって人材が不足し、積極的に雇用している会社であれば
転職者や新規採用が多いため、どうしても平均勤続年数は短くなります。
また平均勤続年数が長いということは、それだけ上層部が固まっているという場合も。
転職しても大きな仕事を任せてもらえなかったり、なかなか昇進しにくい可能性もあります。
他のデータとあわせて総合的に判断するために使いましょう。
まとめ
まるで、四季報の宣伝記事のようになりましたが(笑)、
転職活動をおこなううえで、企業研究は非常に重要です。
四季報には、平均年収や採用実績などにとどまらず、
社員の平均年齢や企業の利益・負債といった部分も掲載されています。
もともとは詳細な企業・業界研究が必要な株取引をおこなう人を
サポートするために発行されたこともあり、
その情報量の多さは他の企業研究誌を圧倒しているのです。
ぜひ掲載されている内容を総合的に判断して、ブラック企業を見抜いてください。
まずはポイントを絞ってみてみましょう!